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メロペネム(Meropenem)は、カルバペネム系に分類される強力な注射用抗菌薬(抗生物質)です。

デイバイデイ(人生の散歩道)
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メロペネム(Meropenem)は、カルバペネム系に分類される強力な注射用抗菌薬(抗生物質)です。

主な特徴
幅広い抗菌スペクトラム: グラム陽性菌、グラム陰性菌、および嫌気性菌に対して非常に強い殺菌作用を持ちます。

耐性菌への効果: 他の抗生物質(ペニシリン系やセフェム系など)が効きにくい耐性菌による重症感染症に使用されます。

適応症

敗血症、深在性皮膚感染症、肺炎、腹膜炎、髄膜炎などの重症感染症、および発熱性好中球減少症に用いられます。

副作用

主なものに下痢、軟便、発疹、肝機能値の上昇などがあります。

慎重投与

腎障害のある患者や、てんかんなどのけいれん既往がある患者には慎重な投与が必要です。

禁忌

本剤の成分に対し過敏症(ショック)の既往歴がある患者には使用できません。

メロペネムに耐性を持つ細菌の例

メロペネム(カルバペネム系抗菌薬)に耐性を持つ、またはもともと効かない細菌には以下の例があります。

  1. メロペネムを含むカルバペネム系薬が効きにくい細菌

これらの細菌は、薬剤を分解する酵素(カルバペネマーゼ)を産生したり、膜の透過性を変化させたりすることで耐性を獲得します。

●カルバペネム耐性腸内細菌目細菌 (CRE):

大腸菌や肺炎桿菌などで、メロペネム等のカルバペネム系薬剤に耐性を示す菌の総称です。

●耐性緑膿菌:

もともと耐性能力が高い菌ですが、特にメロペネムに耐性を持つ「カルバペネム耐性緑膿菌」が問題となっています。

●多剤耐性アシネトバクター (MDRA):

メロペネムを含む多くの抗菌薬が効かなくなる代表的な多剤耐性菌です。

  1. もともとメロペネムが効かない細菌(自然耐性)

メロペネムの構造上、最初から治療対象とならない(感受性を持たない)細菌も存在します。

MRSA(メチシリン耐性黄色ブドウ球菌):

黄色ブドウ球菌の中でも耐性を持つタイプで、メロペネムは無効です。
腸球菌の一部: 特に Enterococcus faecium は、メロペネムに対して自然耐性を持っています。

ステノトロホモナス・マルトフィリア (Stenotrophomonas maltophilia):

病院内感染の原因となることがあり、メロペネムを分解する酵素を標準で持っています。

●非定型細菌:

マイコプラズマ、クラミジア、レジオネラ、リケッチアなどには、細胞壁の構造などの違いからメロペネムは効きません。

現在も、これらの耐性菌による感染症は世界的な課題となっており、適切な診断と薬剤の選択が求められています。

メロペネムの使用にあたり、特に注意が必要な点

メロペネム(商品名:メロペンなど)を使用する際、2026年時点の最新の知見や電子添文に基づき、特に注意が必要な患者さんの状態は以下の通りです。

  1. 特定の薬剤(バルプロ酸)を服用中の方

最も重要な注意点の一つは、てんかん治療薬のバルプロ酸ナトリウムとの併用です。メロペネムを併用するとバルプロ酸の血中濃度が急激に低下し、てんかん発作が再発するリスクがあるため、原則として併用は避けるべきとされています。

  1. 腎機能が低下している方(高齢者を含む)

メロペネムは主に腎臓から排泄されます。そのため、腎障害がある患者さんや生理機能が低下している高齢者では、薬が体に残りやすく、副作用(特に後述するけいれんなど)が
出やすくなります。

対応: 腎機能(クレアチニンクリアランス)に応じて投与量や間隔を調節する必要があります。

  1. 中枢神経障害や化膿性髄膜炎のある方

脳に関連する疾患(脳病変やけいれんの既往など)がある、または化膿性髄膜炎を患っている場合、薬が中枢神経に移行しやすくなり、けいれんや意識障害などの中枢神経症状が現れるリスクが高まります。

  1. アレルギー体質の方

β-ラクタム系過敏症:

ペニシリン系やセフェム系抗菌薬で重いアレルギーを起こしたことがある方は、メロペネムでも過敏反応(アナフィラキシー)を起こす可能性があるため、慎重な投与が必要です。

重症皮膚反応:

2025年9月の使用上の注意改訂では、重大な副作用として「急性汎発性発疹性膿疱症 (AGEP)」が追記されました。発疹や発熱、膿疱(膿を含んだ小さな水ぶくれ)が現れた場合は直ちに中止が必要です。

  1. その他の注意が必要な状態

心臓・循環器機能障害:

投与時に循環血液量が増すことで心臓に負担がかかり、症状が悪化する恐れがあります。
出血傾向・栄養状態不良: 高齢者や経口摂取が困難な患者さんでは、ビタミンK欠乏によ
る出血傾向があらわれることがあります。

妊娠・授乳中:

治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与を検討します。授乳中は、動物実験で母乳中への移行が確認されているため、避けるのが望ましいとされています。
使用にあたっては、医師による投与開始3日目を目安とした継続の必要性判定や、原則14日以内という投与期間の遵守など、適正な管理が求められます。

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